気象予報士に合格するとバッジはもらえる？有資格者の証明方法を解説！

弁護士のように、気象予報士の資格取得を象徴するバッジがあったらかっこいいですよね。「合格率１桁台の超難関試験」と言われるくらいですから、ぱっと見で「気象予報士である」とわかるのは箔がつくと思います。果たして、気象予報士に合格するとバッジはもらえるのでしょうか？

本記事ではバッジの有無、有資格者の証明方法について受験生向けに詳しく解説します。これから気象予報士になろうと考えている人たちは参考にしてください。

気象予報士に合格するバッジはもらえる？

残念ながら、気象予報士試験に合格しても公式の資格バッジは支給されません。日本では、弁護士や公認会計士など一部の士業にはバッジが存在しますが、気象予報士にはないのです。せっかく受かったのに、それを示す象徴となる記章がないのは寂しいですよね。

気象予報士に合格したことを証明する方法

それでは、気象予報士に合格したことを社会的に証明するには、どうすればよいのでしょうか？

気象予報士の資格を証明するには、合格通知に添付された「気象予報士試験合格証明書」や、気象庁への登録後に交付される「気象予報士登録通知書」といった公式書類を提示します。

ここでは、それぞれの詳細について説明していきます。

方法１ 気象予報士試験合格証明書

第１に、合格発表時に気象業務支援センターから郵送される圧着ハガキの内面に記載された「気象予報士試験合格証明書」は合格した事実を証明できる正式な書類です。

合格者には不合格者と同様にハガキ形式の結果通知が送られ、開封すると「気象予報士試験合格証明書」と明記されています。この合格証明書には合格者固有の番号も付与されており、試験に合格したことを示す一次的な証明になります。

実際、XやInstagramでは、気象予報士に合格した人が「気象予報士試験合格証明書」を片手に自撮り写真を投稿しています。広く社会に事実を証明する方法として定着しているわけです。

ただし、この段階ではまだ「気象予報士」を名乗って業務を行うことはできないので注意してください。

方法２ 気象予報士登録通知書

第２に、気象庁の登録申請を完了すると、約２週間の審査を経て郵送される「気象予報士登録通知書」もまた正式な資格証明書です。登録通知書には、氏名と登録番号が記載されており、特定の人物が有資格者であることを示す公的文書となります。

この通知書が手元に届けば、晴れて「気象予報士」として予報業務に従事できるようになります。多くの合格者は資格取得後にこの登録手続きを行い、交付された登録通知書を額に入れて保管しています。

なお、登録通知書は再発行されません。気象庁から届くこの証明書は一生ものの公式書類なので、汚損や紛失に十分注意しましょう。万一紛失してしまった場合は、気象庁に対して登録事項の開示請求を行うことで、自身が気象予報士であることを証明する書面を取得できます。いずれにせよ、バッジの代わりにこれら書類を提示・提出することが、気象予報士有資格者であることの証明方法となります。

今後バッジができる可能性はある？

残念ながら、今後も気象予報士に公式バッジ制度が新設される可能性は低いと考えられます。

現行の気象業務法では、気象予報士の資格証明は「氏名と登録番号を記載した書類」（＝登録通知書）の交付によって行う旨が規定されています。

（登録の申請）
第二十四条の二十二　第二十四条の二十の登録を受けようとする者は、登録申請書を気象庁長官に提出しなければならない。
２　前項の登録申請書には、気象予報士となる資格を有することを証する書類を添付しなければならない。

気象業務法より引用

法律上バッジに関する定めはなく、資格者証や携帯カードのようなものも交付されていません。このため、公式に徽章を導入するには法改正や制度変更が必要ですが、2026年2月現在、そのような発表や計画は見られません。

一部の士業バッジは所属団体によって管理・交付されていますが、気象予報士の場合、国家資格であるものの業務独占資格ではなく、登録さえ済めば終身有効な資格です。定期的な更新も不要なことから、バッジを新設する必然性は低いでしょう。

なお、インターネット上では「気象予報士」の文字が入った記念グッズが個人制作・販売されている例もあります。しかし、こうしたグッズはあくまで非公式の趣味アイテムに過ぎず、公的な資格証明としては認められません。合格の事実を示したい場合は前述の公式書類を活用し、着実に実績や信頼を積み重ねることが大切です。

確実な資格証明の時代に突入する

なお、国家資格を有している事実の証明は容易ではありません。紙はデジタルで簡単に加工して偽造できますし、バッジもまた複製されてしまうおそれがあります。すなわち、資格を証明する物理的な手段があるがゆえに詐称の余地があるわけです。

この問題に対して、近年、デジタル庁はマイナンバーカードを活用した国家資格のオンライン・デジタル化の準備を始めています。残念ながら、気象予報士をはじめ環境技術に関する国家資格はまだリストアップされていませんが、遅かれ早かれ「確実な資格証明」の時代に突入するかもしれません。